共に未来を創るパートナーであること
私たちは、お客様や利用者様が抱える課題に真摯に向き合い、その解決のために努力を惜しみません。一方的にサービスを提供する存在ではなく、一人ひとりの想いや背景を理解し、ともに考え、ともに歩み、ともに成長するパートナーでありたいと考えています。信頼は、一度の成果ではなく、積み重ねによって築かれるものです。長く選ばれ、安心して相談していただける存在であり続けることを目指します。
Company Profile
〒160-0022 東京都新宿区新宿2-5-12
FORECAST新宿AVENUE 6階
JR新宿駅東南口より徒歩8分
〒812-0012 福岡県福岡市博多区博多駅中央街8-1
JRJP博多ビル3階
JR博多駅直結
〒850-0875 長崎県長崎市栄町5-5
FM長崎ビル5階
めがね橋電停徒歩1分
Our Philosophy
人の可能性を信じ、福祉の未来を創る
だからこそ私たちは、目の前の課題解決だけで終わるのではなく、人と組織の成長を支え、福祉の未来を切り拓く存在であり続けます。利用者様、従業員、地域社会、そして未来を担う子どもたち。関わるすべての人とともに成長し、新たな価値を創造し続けることが、私たちの使命です。
私たちは、お客様や利用者様が抱える課題に真摯に向き合い、その解決のために努力を惜しみません。一方的にサービスを提供する存在ではなく、一人ひとりの想いや背景を理解し、ともに考え、ともに歩み、ともに成長するパートナーでありたいと考えています。信頼は、一度の成果ではなく、積み重ねによって築かれるものです。長く選ばれ、安心して相談していただける存在であり続けることを目指します。
企業の成長は、人の成長によって支えられています。私たちは、一人ひとりが夢や目標を持ち、自ら考え、挑戦し、成長できる環境づくりを大切にしています。失敗を恐れず挑戦できる文化。互いを尊重し、支え合う風土。成長を喜び合える組織。その積み重ねが、お客様へのより良いサービスと、企業の持続的な成長につながると信じています。
福祉は、誰かを支える仕事であると同時に、社会の未来を創る仕事でもあります。私たちは、現状に満足することなく、新しい発想と挑戦を続け、福祉の新たな価値を創造していきます。時代とともに変化する社会課題に向き合い、より良いサービス、より良い組織、より良い地域社会を実現する。福祉業界のリーディングカンパニーとして、人と社会の未来に貢献し続けます。
挑戦
現状に満足せず、新しい価値を創造し続けます。
成長
利用者様、従業員、会社がともに成長することを目指します。
共創
相手に寄り添い、信頼を積み重ねながら共に未来を創ります。
誠実
常に誠実であり、責任ある行動を貫きます。
変革
世の中の常識にとらわれず、新しい未来を切り拓きます。
Message
社会全体で少子化が進む中、共働き世帯の増加や保育ニーズの多様化により、私たち保育事業者に求められる役割はより緻密で専門性の高いものへと変化しています。令和8年度からは「こども誰でも通園制度」の本格実施も始まり、保育施設には従来の「預かる」機能に加え、地域の子育て家庭をより多角的に支える新たな役割が求められています。
一方で、施設数の減少や保育士の確保難など、保育業界を取り巻く環境は非常に厳しくなっています。今、業界は「量」の拡大から「質」の向上へと大きな転換点を迎えており、運営の合理性をいかに高めるかが、施設そのものの成否を左右すると考えています。
株式会社メディフェアは保育施設の運営を通じて、関東・関西・中国・九州の各地域でこの課題に向き合って参りました。私自身、学校法人の理事長として認定こども園の運営にも携わる中で、保育・教育の垣根を超えた施設運営の必要性を強く感じております。
また私たちは自らが運営する施設だけではなく、同業他社への支援を行うことで、業界全体の安定した運営基盤の構築と保育・教育の質の向上を両立させることを使命としています。今後も変化し続ける環境の中で、子どもたちの未来と保育の現場で働く方々の安心を支える存在であり続けたいと考えております。
これからのメディフェアの動向にぜひご注目下さい。
株式会社メディフェア 代表取締役
青木 隆弥
Action Plan
次世代育成支援対策推進法および女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画を公表しています。社員が仕事と子育てを両立させることができ、社員全員が働きやすい環境をつくることによって、すべての社員がその能力を十分に発揮できるようにするため、次のように行動計画を策定しています。
目標1:子どもの出生時における育児休業の取得を促進する。
<対策>
| 時期 | 内容 |
|---|---|
| 2026年4月~ | 制度内容等について社員に周知 管理職を対象とした落とし込みの実施 |
目標2:2026年12月までに、所定外労働を削減するため、調査、問題点の洗い出し等を実施する。
<対策>
| 時期 | 内容 |
|---|---|
| 2026年10月~ | 社員へのアンケート調査 |
| 2026年10月~ | 各部署毎に問題点の検討 |
| 2026年12月~ | 管理職への落とし込み(年1回)及び社員への周知(年3回) |